働く環境、働き方の調査・研究を30年以上続ける業界のレジェンド､鯨井による”SEA ACADEMY”潜入レポートシリーズ「クジラの眼 – 未来探索」。働く場や働き方に関する多彩なテーマについて、ゲストとWORK MILLプロジェクトメンバーによるダイアログスタイルで開催される“SEA ACADEMY” ワークデザイン・アドバンスを題材に、鯨井のまなざしを通してこれからの「はたらく」を考えます。

―鯨井康志（くじらい・やすし）
オフィスにかかわるすべての人を幸せにするために、はたらく環境のあり方はいかにあるべきかを研究し、それを構築するための方法論やツールを開発する業務に従事。オフィスというきわめて学際的な対象を扱うために、常に広範囲な知見を積極的に獲得するよう30年以上努めている。主な著書は『オフィス事典』、『オフィス環境プランニング総覧』、『経営革新とオフィス環境』、『オフィス進化論』、『「はたらく」の未来予想図』など。

イントロダクション（オカムラ 垣屋譲治）

垣屋：現在、新型コロナウィルス対策としてテレワークが不可欠なものとなっています。今後、この対応終了後も日常的・継続的にテレワークが活用されることで、非常時だけでなくオリンピック・パラリンピック開催時や育児・介護などにも柔軟な対応が可能となるのではないでしょうか。

まず初めにテレワークを含めた「柔軟な働き方」について研究しているオカムラの池田から最新のリサーチ結果をお伝えします。その後、ザイマックスの石崎さんと十川さんにテレワークの場所の選択肢があることの重要性や企業側が配慮しなければ点をお話しいただき、これからの働き方や働く場所について考えていきたいと思います。

プレゼンテーション1（オカムラ 池田晃一） 

柔軟な働き方とテレワーク～困難な状況の打破へ～

池田：本来のテレワークは、効率よく、健康的でパフォーマンス高める前向きな働き方なのですが、今私たちはコロナウィルスの感染防止のために在宅勤務を強いられています。家族がいる中で仕事をしなければならないことも通常の在宅勤務と異なりますし、育児や教育と仕事を両立させなければならない人も少なくありません。そんな「強制的な実施」「家族が在宅」「育児と教育」という特異点を持つテレワークがどのように行われているのかを弊社の社員160名を対象に調べてみました。

強制的な実施

まず「在宅勤務による作業負荷への影響」を訊いたところ、半数の人間はオフィスに出社しているときと変わらないと答えています。一方で、負荷が増した人と減った人はそれぞれ2割前後います。ICTへの習熟度や仕事量の増減などによって個人差が現れたのではないかと推測しています。

次に「仕事に関する精神的な疲労への影響」では、疲労が増したと答えた人が3割ほどいました。特に今回急に在宅勤務を強いられた人たちは、慣れない働き方がストレスになってしまった可能性があると思われます。

「在宅勤務への備え」がされていたのかについても訊いています。5割の人は自宅で働く備えができていた、あるいは今回備えを整えることができたと答えています。問題なのは、備えができておらず支障を来した人が2割ほどもいたことで、今後企業は配慮していくが必要がありそうです。

家族が在宅

「家族の在宅状況」を確認したところ、在宅勤務時に同じく在宅勤務をする家族がいた人は2割強。四人に一人の人が家族と一緒に働いたことがわかります。さらに、何らかの家族が在宅していた人は5割を超えていました。そして「在宅勤務をしている家族との距離」を訊いてみたところ、まったく離れた部屋で仕事をした人が4割と最も多かったのですが、同じ空間、同じテーブルで行っている人も多くて3割に達していることが分かりました。

「働く家族との理想的な距離」はどのくらいでしょうか。家の中で家族が働いているときは離れた部屋で仕事をするのが理想だと考えている人が4割に上りました。仕事をしている中でどんなやり取りをしているかは家族であっても知られたくないし、オンライン会議の音声で家族に迷惑をかけたくないということなのでしょう。

育児と教育

「子供がいる環境での在宅勤務」について調べてみたところ、元気に過ごしている子供がいる状況で働いた人は2割強。四人に一人は仕事と育児、教育が混在する状況であることが分かりました。

「在宅勤務での育児負担」について訊いてみると、16%以上の人が困っていることが分かりました。子供の年齢やパートナーの在宅状況など家庭によって事情は異なりますが、負担が大きい人に対して、仕事量を調整するとか、同僚が精神的なフォローをするなど、何らかのケアが必要ではないかと思われます。

最後に、子供がいるときにどのくらいの距離感で働きたいか。「子どもと働く理想の距離」についてです。目が届く状況であることも含め、子供の存在を感じながら働くことのできる環境を望む人が四分の三もいることが分かりました。

今、働く場所の選択肢は職場か自宅しかありませんが、本来のテレワークは、それらにシェアオフィスやサテライトオフィスなどが加わり、効率的に、健康に、自律的に働くのが目的となります。オンライン会議の音の問題、家事や育児、教育といった生活の問題など、今回、家族とともに在宅勤務してみてわかってきたことに加えて、自宅では書類をプリントアウトができないといった以前からある問題を解決して、柔軟な働き方を実現していかなければなりません。

プレゼンテーション2（ザイマックス 石崎真弓/十川咲）

テレワークの際の働く場所を考える

石崎：私からはコロナの前に調査したデータを紹介しますので、コロナ後にこれらがどう変わるのかを考える足掛かりにしていただければと思います。

通勤が及ぼす悪影響

首都圏のワーカーの通勤時間は片道49分。往復1時間半もの時間を毎日費やしています。通勤時間が長い人ほどストレスが高くなります。また、通勤ストレスが高い人ほど仕事や生活に対する満足度が低くなる傾向があり、勤務先に対する帰属意識が下がりもエンゲージメントも低くなると言われています。

そうした通勤ストレスを減らすためにもテレワークという働き方に注目していく必要があると考えています。そもそもテレワークには大きく分けて、今多くの方がしている「在宅勤務」、移動中の車内やカフェなどで行う「モバイルワーク」、サテライトオフィスなどで働く「サードプレイスオフィス勤務」の三つの働き方があって、これらをうまく使い分けるのが望ましい姿だと私たちは考えています。

テレワークの効果

テレワークのメリットを調べたところ、集中して仕事ができる、仕事の成果が向上するといったところにメリットを感じている人が多くいました。逆にデメリットとしては、仕事のオン/オフの切り替えがしづらいとか、長時間労働になってしまうといったことが挙っていて、在宅勤務を強いられている今、多くの人が抱えている問題と変わらないように思われます。

昨年末、テレワークで働く場所の選択肢をもつことの有用性を分析してみました。在宅勤務やオフィス以外の場所、サテライトオフィスなどで働けるようになると、働き方に対する満足度が上がり、ワークライフバランスが向上し、リフレッシュできていると感じます。こうしたプラスの影響を通じて生産性向上の効果を実感するようになるのです。テレワークをしてみて自分の働き方をどのように評価するかはとても大切なことのです。

テレワークする場所

テレワークはどのくらい実施されているのでしょうか。私たちは、企業とワーカーそれぞれに対する調査を定期的に実施してきました。

テレワークを行えるようしているかを企業に問うたところ、３割を超える企業が場所や制度を用意していると答えています。これに対し、テレワークする場所の選択肢を持っていると答えたワーカーは1割程度しかおらず、両者の間にはギャップがあるようです。

また、働く場所に対する関心の高さを訊いてみると、企業よりもワーカーの方が働く場所に対する興味度が高いことが分かりました。いくつかの働くエリアの選択肢の中でワーカーが最も関心をしめしたのは、自宅近くのエリアで、企業の考え方と大きな差が生じています。

しかしながら、東京23区における働く場所を見てみると 、オフィスもフレキシブルオフィスもその7～8割は都心5区に集中していているため、ワーカーの多くが住む周辺18区やその外側で働くことのできる場所は少ないのです。働く場所に対するワーカーのニーズを考えると、コロナ危機を乗り越えた後、都心に通い続けるワークスタイルから自宅近くのエリアで働くワークスタイルへ移行していく可能性があるのではないかと考えています。

テレワークと働く場所の関係を考える

十川：私からは、サテライトオフィスサービス「ZXY（ジザイ）」の運営をしている立場から、今後オフィスに起こると思われる動きについてお話しします。

サテライトオフィスは必要なのか？

働く場所の主な選択肢にはオフィスと自宅の二つが考えられますが、それぞれにいいところと悪いところがあります。例えば、オフィスは働きやすくていいのですが、満員電車での通勤が苦痛ですし、まわりの人から話しかけられて意外と集中できなかったりします。一方自宅は、通勤がなくて楽ですし集中もできますが、すべての人が自宅では働けないという不平等が生じてしまう点に難があります。こうしたオフィスと自宅、それぞれの困ってしまう点を補うのがサテライトオフィスなのだと私たちは考えています。

サテライトオフィスをうまく使えばこんな世界になる？

サテライトオフィスをうまく使うことによって変わる可能性があることが3つあります。

一つ目は、通勤が無くなることです。通勤によるストレスは仕事に対する満足度やエンゲージメントに悪影響を及ぼします。通勤ストレスを軽減することが業務効率を向上させる近道になるのです。

二つ目は、家賃の高い都心のオフィスの使用面積を減らせることです。たとえば、郊外エリアにサテライトオフィスを設け社員がテレワークできる場を作れば、その分、本社オフィスの床面積を削減することも可能です。弊社ではサテライトオフィスを構えるのと並行して本社オフィスのフリーアドレス化を進めることにより、オフィス面積の最適化を図っています。家賃の高い都心のオフィスの面積を削減できれば、そこから捻出されたコストをテレワークする際のツールの整備に回すこともできます。

三つ目は、オフィスの分散です。サテライトオフィスを自前で整備をしようとするとき、専用のネット回線が用意しなければならないとか、全員分のモバイルPCの配布が追いつかない、他社との共同空間での業務はセキュリティ的に厳しい、といった問題を抱える企業は少なくありません。そういった場合、ZXYのような既存のサテライトオフィスを利用すればオフィスの分散を進めやすくなると考えられます。

テレワークが進んだ先に

多くの企業がテレワークに取り組み、時間や場所に縛られず働ける環境が整えば、満員電車によるストレスがなくなり、その日の仕事内容によって働く場所を自由に選択できる世の中になるでしょうし、「都心にワークプレイス」「郊外に住宅地」という構図が変わり、新たな都市構造が生まれるきっかけにもなることでしょう。今、自宅で働くことを強いられている中で見出された問題の解決策も含め、コロナの事態が終息した後の働き方や働く場所についてこれからも考えていきたいと思っています。

クロストーク/インタラクティブセッション（石崎×十川×池田）

垣屋：ここから4人でクロストークをしていきたいと思います。まず、現在のコロナによる特異な働き方をザイマックスさんはどのように捉えているかをお話しいただけますか。

十川：現在社会では在宅勤務が要請されていますが、この事態が終息してもオリ・パラ開催時にはまた同じことが求められるでしょう。また、災害時ではBCPの観点でも在宅勤務が必要になる場合があると思います。こうしたことを想定してしっかりと準備をしておく必要があると考えています。

石崎：今、在宅勤務の中でやっているのは、時間の使い方を工夫することです。オフィスに出社するとオンになり帰宅するとオフなるという時間の切り替えをこれまではしてきたのですが、一日中在宅勤務するとなると、働く時間の中にプライベートな時間をミックスさせていくようなやり方に移行していくのではないでしょうか。

池田：私もタスクを考え直すときが来ているように思っています。これまでは仕事オンリーで考えていましたが、家事もあるし育児や介護もある。学び直しも必要だし、趣味に当てる時間だって必要です。今の事態の中で、私たちは時間の割り振りを工夫せざるを得ないようになっている気がします。この事態が終わった後も、大勢の人が時間の使い方は自分でデザインすべきだという認識を持ち続けるのではないかと考えています。

垣屋：オカムラでは「ライフ＝人生」を構成する要素の一つに「ワーク＝仕事」があると捉え、「Work in Life」という考え方を提案してきました。コロナの事態の中で、私たちはまさに「Work in Life」を体現しているのかもしれません。

次の話題に移りたいと思います。アフターコロナで、テレワークを促進して働く場所の拡充をはかる企業が増えていくことでしょう。そのとき企業によっては自前の遊休施設をそれに当てようとするかもしれません。サテライトオフィスの整備の仕方が今後どうなっていくのかお聞かせください。

十川：今までとは違う使い方が求められる施設を利用する可能性は大いにあると思います。例えばオンラインサービスの拡充に伴う店舗再編が進んでいる銀行業界では、今後対面でのサービスに必要な床面積が減っていくと考えられます。皆さんの生活圏内にある銀行のそういったスペースにオフィスの機能を入れてサテライトオフィスにするというのも今後出てくるかもしれません。

それから商業施設の中にサテライトオフィスを設ける事例があります。商業施設としてもサラリーマンというこれまで取り込めていなかった客層を得るというメリットがあるので、今後も可能性のあるアイデアだと期待しています。さらに、近隣の大学や図書館といった公共施設なども働く場所に加わっていくかもしれません。

サテライトオフィスは、いろいろなところにあることが重要です。ユーザーが行った先々に働くことのできる場所がある。利便性そのものがサービスの価値になると考えていますので、今後も広い範囲に拠点を展開していく必要があると考えています。

垣屋：社員が離れ離れで働くことによるコミュニケーション不足を心配する企業は多いと思います。このあたりついてはいかがでしょう。

池田：今の事態の中、弊社では会議や打ち合わせをどんどんオンラインに置き換えていっています。しかも回数や参加人数を減らしながらです。それでも仕事に支障は来していない。何が補完しているかというと、それは情報共有ツールのチャット機能（オカムラではMicrosoftの「Teams」を使用）です。メンバーとの雑談レベルのちょっとしたやりとりがコミュニケーション不足を補ってくれているのです。

石崎：素晴らしいことだと思います。企業文化や風土などにもよるので、すべての会社で実現できないのかもしれませんが、重要なことだと思います。私たちのチームでもツールを使って精神的なケアをしていますが、そのときはビデオをオンにして顔も見てするようにしています。また、雑談専用のチャットルームを用意して、そこで雑談するような運用も始めています。

石崎：新入社員とのコミュニケーションや新卒研修がうまくできなくて困っているという声をよく耳にします。いっしょに働いていたメンバー同士だと、相手の性格や得手不得手を理解できているのでフォローしやすいのですが、新しく入ってきた人のことはよく分からないのでそれができない。彼らとはまずはリアルな場でのコミュニケーションが必要だと考えています。集まる場の価値はこれまで以上に重要視されるようになっていくのではないでしょうか。今の状況下になってオフィスという機能の必要性を改めて考えさせられた思いがします。

垣屋：最後に、コロナウィルスがもたらした今回の事態をどのように捉えているか、一言ずつお話しいただいて終わりにしようと思います。

池田：教育の分野でも戦略は大切です。本来ならしっかりと道をつけてそれに沿って人材育成していくべきですが、今の事態の中では、現場レベルでどんどん戦略を組み換え、戦術を立てて目も前にある課題をどんどん倒して前へ進めていかざるを得ません。今、そのような体験ができることはとても貴重なことなのかもしれません。

十川：私も今回のコロナの状況は、未来を見据える上でひとつのきっかけになったと思っています。話の出た教育や人材育成はリモートでは行いづらいとか、物流関係の仕事は現場にいなければならないのでリモートワークが容易ではなく、今後はそういう方々の新しい働き方やテレワークできる場とはどんなものなのかを考えていかなければなりません。

石崎:先ほど通勤ストレスの話をさせていただきました。私自身も通勤ストレスを感じながら働いてきましたが、今回、逆に移動せず自宅に閉じこもっていることからストレスを感じるようになっています。その新たなストレスにどう向き合っていくのかを他のメンバーと工夫しているところです。人口減少の中、ICTやAIが進展し、大きく働き方は変わっていこうとしています。そうした変化へ対応せざるをえない状況もストレスを生む温床になることでしょう。コロナの事態は、環境の変化を強いられたときに私たちが持っていなければならない強さとは何なのかを考えるきっかけになったと思っています。

おわりに　～コロナ時代に働く私たち～

日本で初めてテレワークが試行されたのは今から30年も昔の話です。それ以来、国はこの新しい働き方を普及させようと旗を振ってきましたが、採用に踏み切る企業は増えてきませんでしたし、テレワークという言葉の認知すら進んできませんでした。ところが今回、新型コロナウィルスの感染拡大を防止するために、強制的ではあったものの多くの国民が在宅勤務を体験することになり、テレワークは会話の中で普通に使われる一般用語になりました。本日のセミナーもオンライン開催。いわゆる「ウェビナー」でした。登壇者も聴衆も運営サイドもまだまだ不慣れではありましたが、これからのセミナーの可能性を感じさせるものになったと思います。世の中は確実に変わってきています。新しい仕組みが普及するのはこうした有事の際なのだということを改めて思い知らされた感があります。

従業員はオフィスに集まって仕事をする。これが産業革命以降オフィスという空間が生まれてからの常識でした。ところが今回の事態で在宅勤務を経験した人の多くは「オフィスなんて無くてもやっていける」ことに気づき、「家賃の高い都心にスペースを用意するのはナンセンス」だと感じたことでしょう。確かにそうかもしれません。働く場の選択肢が増え、それらを柔軟に選択して働けるのであれば、これまでと同じようなオフィス空間など必要ありません。今回の事態は、コロナ終息後のオフィスのあり方を、オフィスの存在理由を、そして、そもそも働くことって何なのかを考え直すきっかけになったように思います。真のオフィス改革を成し遂げようとするならば、この機を逃してはなりません。（鯨井）

登壇者のプロフィール

－石崎 真弓（いしざき・まゆみ）株式会社ザイマックス不動産総合研究所　主任研究員
リクルート入社後、リクルートビルマネジメント（RBM）にてオフィスビルの運営管理や海外投資家物件のPM などに従事。2000 年RBMがザイマックスとして独立後、現在のザイマックス不動産総合研究所に至るまで一貫してオフィスマーケットの調査分析、研究に従事。近年は、働き方と働く場のテーマに関する様々な調査研究、情報発信をしている。

－十川 咲（そがわ・さき）株式会社ザイマックス　ジザイワーク事業部　企画部
2015年ザイマックスグループ新卒入社。当初は同グループ会社のザイマックスインフォニスタにて賃貸仲介営業に携わっていたが、2016年に現部署へ。その後、主に会員化営業に従事しつつ拠点出店やセミナー企画なども担当。利用会員のテレワーク事情をヒアリングして得たさまざまなノウハウをセミナー等で積極的に発信も。

－池田晃一（いけだ・こういち）株式会社オカムラ　ワークデザイン研究所
入社以来、テレワークを含む柔軟な働き方の研究に携わる傍ら、自身もリカレントとしての国内留学、サバティカルで大学教員を経験。博士（工学）。専門は場所論、居心地、チームワーク分析。将来、地元玉川学園で寿司屋をひらくのが夢。
著書:『はたらく場所が人をつなぐ』（日経BP社、単著）、『オフィス進化論』（同、共著）、『オフィスと人の良い関係』（同、共著）

－垣屋譲治（かきや・じょうじ）株式会社オカムラ フューチャーワークスタイル戦略部 WORKMILLリサーチャー
オフィス環境の営業、プロモーション業務を経て、「はたらく」を変えていく活動「WORK MILL」に立ち上げから参画。2018年の1年間はロサンゼルスに赴任し、米国西海岸を中心とした働き方や働く環境のリサーチを行った。現在はSea を中心としたオカムラの共創空間の企画運営リーダーを務める。

2020年5月28更新
取材月：2020年4月

テキスト：鯨井 康志

WORK MILL主催のオンラインセミナー等はこちらでご紹介しています。