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「長期化する新型コロナ対策下での働き方、働く場 データ集」を発行しました

 

コロナ禍によるリモートワークの長期化が働き方・働く場に与える影響を明らかに

新型コロナウイルス感染症拡大防止のため、多くのオフィスワーカーがリモートワークを余儀なくされる状況が続いています。
今回オカムラでは、2021年1月に発令された2回目の緊急事態宣言後にリモートワークを経験した3000人を対象に、リモートワークの長期化が及ぼす影響についてアンケート調査を行いました。

リモートワークが長期化することにより、個人作業をリモートで行うとはかどる人の割合が減少し、リモートでもオフィスでも効率が変化しない人の割合が増え、場所を問わず働けるようになってきていると言えます。それに対して、実際に働く場所については、オフィスは働く環境が整えられているが、自宅の環境やシェアオフィスなど外で働く環境については、まだ整っていないと捉えている人が多く、働く場所の選択肢は限られていることがわかりました。
リモートワークの長期化が健康に与える影響については、精神的健康に悪影響が出ているとした人が3割以上いることがわかり、特に40代から年代が高くなるにつれて増加する傾向があります。また、リモートで働く割合が低い人たちの方が、身体的・精神的に悪い影響を受けたと感じる傾向があります。今後の働き方としては、現状程度の柔軟性をもって働いていく働き方が望ましいという回答が最も多くなっています。

データ集【詳細版】【ダイジェスト版】PDFを下記URLよりダウンロードいただけます。

 

>【詳細版】PDFはこちら(オカムラウェブサイトへ)

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